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福利厚生で住宅手当・家賃補助のある薬剤師の求人・転職案件とは

 

薬剤師として就職・転職を考えるとき、どうしても給料の額面だけで求人を判断してしまいます。つまり、「年収600万円の募集!」などの言葉に惑わされてしまうのです。

 

ただ、実際のところ提示される年収の額面だけで考えてはいけません。たとえ見た目の給料が低かったとしても、福利厚生など全体で考えると「実はかなり条件の良い求人だった」ということはよくあります。

 

その中でも、特に持ち家をもっていない薬剤師の場合は住宅手当(家賃補助)があるかどうかを確認するようにしましょう。住宅手当がどのような補助内容になっているのかによって、あなたの手元に残るお金は大きく変わってきます。

 

住宅手当(家賃補助)による年収の変化

 

例えば、勤務地や人間関係を含めてほぼ同じ職場があったとき、「年収500万円」と「年収450万」であればどちらが良いでしょうか。

 

普通に考えると、年収500万円だと考えてしまいがちです。ただ、提示される給料や年収の額だけで決めるのはやめましょう。必ず福利厚生まで考えるようにしてください。

 

例えば住宅手当であると、「住宅手当がない」「家賃の半分を会社が負担してくれる」「住んでいる家賃のうちのほとんどを出してくる」では、その違いは大きいです。

 

「年収500万円で住宅手当がない求人」と「年収450万円で家賃のほとんどを負担してくれる求人」であれば、よく考えれば後者の方が良い条件を提示してくれていることになります。

 

例えば家賃を月7万円ほど肩代わりしてくれる会社だとすれば、「7万円(家賃) × 12ヵ月 = 84万円」になります。ここに年収450万円を足すと、実質上の年収は534万円です。

 

どれだけの家賃補助があるかは求人によって異なる

 

薬剤師の住宅手当というのは、病院、調剤薬局、ドラッグストア、一般企業とあらゆる求人で設定されています。ただ、病院や薬局によって住宅手当の支給額が異なるため、これらはあらかじめ確認する必要があります。

 

住宅手当では「家賃の50%負担」としている求人があれば、「家賃全額のうち、上限4万円分を負担」としている求人もあります。もちろん、住宅手当によって家賃支払いがほぼないケースもあります。いずれにしても、条件が異なるのです。

 

なお、会計上の制約により、会社は住宅手当によって「家賃の全額を負担する」ことはできません。そのため、あなたは家賃の一部を必ず支払わなければいけません。このとき支払う家賃のうち、どれだけあなたが負担すればいいのかが重要になるのです。

 

住宅手当(家賃補助)の注意点

 

当たり前ではありますが、住宅手当が有効なのは持ち家をもっていない場合に限られます。住宅を購入していたり、実家に住んだりしている場合は関係ありません。そのため、このときは住宅手当を考慮せずに年収や他の福利厚生を見比べるようにしましょう。

 

また、たとえ住宅手当が手厚いように見えても、それをどこまで補助してくれるのかまで含めて確認する必要があります。

 

家賃補助の制度を確認すべき理由

 

例えば私が新卒のときに薬剤師として勤めていた会社では、「全体の家賃のうち6,000円だけを自己負担すればよい」というかなり条件の良いものでした。当時住んでいたマンションは家賃7万円ほどでしたが、そのうちのほとんどを会社側が負担してくれたのです。

 

このときは会社がマンションの賃貸契約を結び、私の給料から天引きされるという形でした。いわゆる、借り上げ社宅というものです。

 

そのときは「住む賃貸マンション(借り上げ社宅)」を会社が指定してきたため、自分で住む場所を選ぶことはできなかったものの、家賃のほとんどを負担してくれたのでかなり助かりました。また、敷金・礼金などの費用はすべて会社が肩代わりしてくれます。引っ越し費用についても上限10万円を出してくれました。

 

ただ、「結婚すると住宅補助がなくなる」「たとえ一人暮らしであっても、実家がすぐ近くにある場合は適用されない」などの条件がありました。

 

そのため、当時私が勤めていた会社の同僚で、結婚した人は住宅手当が消えるために「(家賃という)一気に支払うお金が増え、手取りが少なくなってしまった」とつぶやいていました。

 

結婚予定(結婚済み)の人は住宅手当の規定を見るべき

 

このように考えると、住宅手当の内容が良かったとしても、それがどの範囲まで適用されるのかを確認することも重要です。例えば、結婚が近い薬剤師が「結婚したら住宅手当がなくなる求人」に就職すると、後で後悔することになります。

 

病院、調剤薬局、ドラッグストア、企業と住宅補助制度を設けている求人は多いです。ただ、実際に転職する際は「住宅手当をどこまで補助してくれるのか」「結婚したとき、さらには実家からの距離など、住宅手当を支給されなくなるケースはあるのか」まで確認するようにしましょう。

 

私が新卒で働いた会社では、たまたま「結婚後は家賃補助がなくなる」という制度でした。ただ、薬局やドラッグストアを含め別の求人であれば、たとえ結婚後であっても問題なく住宅手当が支給されるケースがあります。要は、求人先の会社の方針によります。

 

病院では職員宿舎がメインになる

 

調剤薬局やドラッグストア、一般企業の求人であれば借り上げ社宅を活用した福利厚生を利用し、住宅手当が出されるのが一般的です。一方で大きな病院であると職員宿舎が基本です。病院が職員用の宿舎を敷地に建て、そこに従業員を格安で住まわせるのです。

 

病院の職員宿舎は非常に家賃が安く、東京都内であっても一人暮らしで1〜3万円程度を支払えば、わりといい部屋へ入居できます。これが地方であれば、数千円であることもあります。

 

ただ、やはり同じように求人の内容を確認することが重要です。病院によっては、職員宿舎を看護師用に限定していることがあります。これでは薬剤師は入居できないため、看護師以外の人も利用できるかどうかを確認するようにしましょう。

 

また、職員宿舎は基本的に独身の人が利用することを基本としています。そのため、既に結婚しているなど家庭をもっている人は職員宿舎に入れないことが多いです。

 

しかしながら、これも求人によって異なります。病院によっては、2LDKや3LDKなど結婚している人や何人もの子供をもっている家族を対象にした職員宿舎を保有していることがあります。こうした病院の場合、結婚後であっても問題なく職員宿舎を利用できます。

 

また、こうした家族でも入れる職員宿舎を用意している病院であると、高確率で院内に託児所があります。病院薬剤師として、家賃の心配だけでなく子育てまでサポートしてくれます。

 

中小病院はどうなるのか

 

それでは、職員宿舎のない中小病院の場合はどのように考えればいいのでしょうか。このときは調剤薬局やドラッグストアと同じように、住宅手当として借り上げ社宅制度を活用することになります。

 

どこかの賃貸マンションと契約し、そのうち家賃補助として何万円かを毎月補助してもらうのです。

 

もちろん、中小病院での薬剤師として転職する場合、病院によってどれだけの住宅手当が出るのかは異なります。そのため、必ず求人内容を確認するようにしましょう。

 

実際の家賃補助を求人先に問い合わせて転職する

 

それでは、求人が出されるときに住宅手当はどのように提示されるのでしょうか。これについては、実際の求人を確認してみましょう。

 

以下の求人は東京都港区で出された内容です。

 

 

東京での駅チカ調剤薬局の求人であり、福利厚生として「社宅&住宅手当あり」となっています。ただ、どの求人にも共通しますが「どの程度まで家賃補助してくれるのか」までは、求人票を見るだけでは分かりません。これについては、求人先に問い合わせてみてようやく分かります。

 

住宅手当とはいっても、「毎月3万円を上限に家賃補助がある」という求人と、私が新卒で働いた会社のように「毎月の負担は6,000円だけでいい」という求人では、結果的に年収が大きく異なることになります。

 

また、独身で独り暮らしをする人であれば話は単純ですが、既に結婚していたり家族が増える可能性があったりする人の場合、「住宅手当が支給されるのか」「将来、どれくらいまで家賃補助があるのか」まで含めて検討しなければいけません。

 

ここまで理解したうえで家賃補助の内容を吟味すれば、就職・転職で失敗することが少なくなります。単純に年収や給与額で求人を比べるのではなく、住宅補助を含めた福利厚生まで確認することでようやく良い求人や転職先を見極められるようになります。

 



薬剤師が転職するとき、求人を探すときにほとんどの人は転職サイトを活用します。自分一人では頑張っても1〜2社へのアプローチであり、さらに労働条件や年収の交渉までしなければいけません。

一方で専門のコンサルタントに頼めば、100社ほどの求人から最適の条件を選択できるだけでなく、病院や薬局、その他企業との交渉まですべて行ってくれます。

ただ、転職サイトによって「電話だけの対応を行う ⇔ 必ず薬剤師と面談を行い、面接同行も行う」「大手企業に強みがある ⇔ 地方の中小薬局とのつながりが強い」「スピード重視で多くの求人を紹介できる ⇔ 薬剤師へのヒアリングを重視して、最適な条件を個別に案内する」などの違いがあります。

これらを理解したうえで専門のコンサルタントを活用するようにしましょう。以下のページで転職サイトの特徴を解説しているため、それぞれの転職サイトの違いを学ぶことで、転職での失敗を防ぐことができます。



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